・仕事を辞めたい
・繁忙期だから辞め辛い
・辞め時が分からない
こんな悩みを解決します。
結論：繁忙期や辞めどきは気にしなくてOK！
私は毎日、毎日、仕事を辞めたいと思いながら業務をこなしていました。
しかし、いざ辞めようとしても、「今は繁忙期だから…」「このプロジェクトが終わるまでは…」「新人が育つまでは…」など、何かと理由が出てきて辞めどきが分からず、辞められませんでした。
結局、本格的に辞めたいと思ってから辞めるまで半年かかりました。
仕事を辞めたいと思っているあなたも、辞めどきが分からずに悩んでいるのではないかと思います。
しかし、この記事を読むことで辞めどきなど気にする必要がないことが分かります。
※以下の内容は転職や独立のために辞めようとしていることが前提です。勤め先がブラック企業だった、仕事で心身を病んでしまった、という方は仕事の辞めどきで悩む必要などありません。できるだけ早く仕事を辞めるべきです。
- 仕事を辞める権利について
- 仕事を辞めにくいと感じる具体的な理由
- 仕事を辞めたいと思っている方へ
仕事を辞める権利について
そもそも労働者(正社員)の場合、民法第627条の定めにより、いつでも労働契約いつでも解約の申入れができます。
以下が、民法第627条の条文になります。
第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
２ 期間によって報酬を定めた場合には、解約の申入れは、次期以後についてすることができる。ただし、その解約の申入れは、当期の前半にしなければならない。
３ 六箇月以上の期間によって報酬を定めた場合には、前項の解約の申入れは、三箇月前にしなければならない。
（やむを得ない事由による雇用の解除）
引用元：電子政府の総合窓口e-Gov イーガブ 民法第627条
引用元URL：https://elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0500/detail?lawId=129AC0000000089#2289
627条1項に言う「当事者が雇用の期間を定めなかったとき」とは期間を定めないで雇用契約を結んだ場合、一般的には正社員のことを指します。
また、同条同項の「いつでも」とは「いかなる理由があっても」と言う意味とされています。
そして、解約の申入れは退職したい日の2週間前に行えばよいとされています。
つまり正社員は、いつでもいかなる理由でも2週間の予告期間を設ければ、仕事を辞める権利を民法第627条により有しているということです。
仕事を辞めにくいと感じる具体的な理由
いくら法的に権利があると言っても、実際には様々な理由から辞めにくいということがあると思います。
たとえば、以下のような理由が挙げられると思います。
- 繁忙期である
- プロジェクトの途中である
- 教育を担当している新人がいる
しかし、上記の理由はいずれも気にする必要はありません。
繁忙期である
「繁忙期に抜けたら仕事が回らなくなるし繁忙期が終わったら辞めよう」
繁忙期だからと一人抜けたら仕事が全く回らなくなるような状態は殆どないです。
一人いなくなったところで仕事は回ります。
もしも、仕事が回らないというのであれば、それは慢性的な人手不足です。
これは個々人の努力云々というより会社側が改善するべきことで、あなたが気にする必要はありません。
私が勤めていた会社も慢性的な人手不足で、残業することが普通、定時では帰れない、という状態になっていました。
そんな慢性的な人手不足の場合、いくら仕事を頑張ったところで残業が無くなることはありません。
なぜなら仕事を終わらせても次の仕事が降って湧いてくるからです。
辞めたいと思っている仕事を残業してまでこなし続けるなど時間の無駄です。
早めに辞めてしまった方が良いでしょう。
また、忙しい中自分だけが抜けるということに負い目を感じる必要もありません。
同僚と関係が悪くなってしまうのであればそれまでの関係だったというまでです。
退職日までやれることをやれるだけやれば良いでしょう。
プロジェクトの途中である
「今、プロジェクトの途中だからこのプロジェクトが終わったらやめよう」
なんとなくプロジェクトの途中でやめるのはキリが悪いですし、周りに迷惑も掛かりそうで終わってから辞めたほうが良いように感じます。
しかし、残念ながらプロジェクトの切れ目というのはやってきません。
プロジェクトが終盤になってくると、次のプロジェクトの話が降ってくるはずです。
もしくは、最初からプロジェクトの掛け持ちということもあるでしょう。
また、私のようなSEであれば成果物を渡してハイ終わり、とはなりません。
瑕疵担保などの問題で、本番稼働後にも障害対応などのサポートを行わなければならないからです。
よって、プロジェクトの途中であろうと早めに退職の意思表示を行い、引継ぎをしっかりとやって仕事を辞めた方が良いでしょう。
教育を担当している新人がいる
「今教育している新人が育ったら辞めよう」
育つまでとはいつまででしょうか。
あなた自身が新人だったころ、新人の研修が終わってすぐに即戦力になれましたか？
多くの人の場合、そうではなかったと思います。
私の会社では新人研修が3ヶ月ありました。
しかし、私自身もでしたが、新人研修を終えたばかりや少し業務に携わったくらいでは仕事を任せてもらえるようになどなってなかったと思います。
そう考えると、新人が育つまで仕事を辞めないというのは
場合によってはかなり長期の間仕事を辞めないということになりかねません。
仕事を辞めるつもりであれば、早めに退職の意思を表示し、新人教育も他の人に引き継いだ方があなたにも会社にも良いと思います。
仕事を辞めたいと思っている方へ
仕事の辞めどきを考える理由は、人それぞれ、色々な理由が出てくると思います。
しかし、本当にやりたいことや辞めたい理由がはっきりしているのであれば、辞めどきは考える必要がありません。
もちろん、周りへの影響等を考えて悩むということは良いことです。
少なくとも、悩むだけの理由が会社にあるということでしょうし、立派なことだと思います。
しかし、悩みすぎて辞めたいのにいつまでたっても辞められないというのは、本当にもったいないです。
辞める時期が遅れれば遅れるほど、独立にせよ転職にせよ次へ取り掛かる時期が遅れてしまいます。
特に独立の場合はまとまった時間が確保できるようになるため、 辞めるのは早ければ早いほど良いです。
やはり辞めたいと思ったときが辞めどきです。
辞めたいと思っているのなら、勇気を出して上司に思いを伝えましょう。
仕事を辞めたいと思ったそのときが辞めどき：まとめ
仕事を辞める権利は、民法第627条により保障されています。
特に正社員の場合、いつでもいかなる理由でも退職日の2週間前に退職の意思を表示し、仕事を辞めることができます。
仕事を辞め辛くする理由には色々な理由があると思います。
- 繁忙期である
- プロジェクトの途中である
- 教育を担当している新人がいる
などです。
しかし、これらを気にしする必要はありません。
むしろ仕事を辞めるのであれば、早めに退職の意思表示を行い、引継ぎを行った方があなたにとっても会社にとっても有益です。
それに、独立にせよ転職にせよ仕事を辞めるのは早ければ早いほど良いです。
なぜなら、独立や転職に集中して取り組む時間を確保できるようになるからです。
やはり、辞めたいと思った時辞めどきなので、勇気をもって上司に退職の意思表示を行いましょう。
今回の記事が、少しでもお役に立てば幸いです。
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